2023年 11月改訂 ( 第1版 ) |
日本薬局方
ジアゼパム錠
向精神薬(第三種)
処方箋医薬品 注)
注) 注意―医師等の処方箋により使用すること日本薬局方
ジアゼパム錠
向精神薬(第三種)
処方箋医薬品 注)
注) 注意―医師等の処方箋により使用すること通常、成人には1回ジアゼパムとして2~5mgを1日2~4回経口投与する。ただし、外来患者は原則として1日量ジアゼパムとして15mg以内とする。
また、小児に用いる場合には、3歳以下は1日量ジアゼパムとして1~5mgを、4~12歳は1日量ジアゼパムとして2~10mgを、それぞれ1~3回に分割経口投与する。
筋痙攣患者に用いる場合は、通常成人には1回ジアゼパムとして2~10mgを1日3~4回経口投与する。
なお、年齢、症状により適宜増減する。
麻酔前投薬の場合は、通常成人には1回ジアゼパムとして5~10mgを就寝前または手術前に経口投与する。
なお、年齢、症状、疾患により適宜増減する。
排泄が遅延するおそれがある。
排泄が遅延するおそれがある。
授乳を避けさせること。ヒト母乳中へ移行し、新生児に嗜眠、体重減少等を起こすことがあり、また、黄疸を増強する可能性がある。
乳児、幼児では作用が強くあらわれる。
少量から投与を開始するなど慎重に投与すること。運動失調等の副作用が発現しやすい。
薬剤名等 | 臨床症状・措置方法 | 機序・危険因子 |
---|---|---|
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
相互に中枢神経抑制作用を増強することが考えられている。 |
|
アルコール(飲酒) |
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
相互に中枢神経抑制作用を増強することが考えられている。 |
シメチジン オメプラゾール エソメプラゾール ランソプラゾール |
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
本剤のクリアランスがシメチジンとの併用により27~51%、オメプラゾールとの併用により27~55%減少することが報告されている。 |
シプロフロキサシン |
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
本剤のクリアランスが37%減少することが報告されている。 |
フルボキサミンマレイン酸塩 |
眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
本剤のクリアランスが65%減少することが報告されている。 |
本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。 |
これら薬剤のCYP3A阻害作用により、本剤の代謝が阻害されるため。 |
|
本剤又はこれらの薬剤の作用が増強されるおそれがある。 |
本剤とこれらの薬剤がCYP3A4を競合的に阻害することにより、相互のクリアランスが低下すると考えられる。 |
|
エトラビリン |
本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。 |
エトラビリンのCYP2C9、CYP2C19阻害作用により、本剤の代謝が阻害される。 |
マプロチリン塩酸塩 |
1)眠気、注意力・集中力・反射運動能力等の低下が増強することがある。 |
1)相互に中枢神経抑制作用を増強することが考えられている。 |
ミルタザピン |
鎮静作用が増強されるおそれがある。 |
相加的な鎮静作用を示すことが考えられる。 |
バルプロ酸ナトリウム |
本剤の作用が増強することがある。 |
本剤の非結合型の血中濃度を上昇させる。 |
ダントロレンナトリウム水和物 ボツリヌス毒素製剤 |
筋弛緩作用が増強する可能性がある。 |
相互に筋弛緩作用を増強することが考えられている。 |
リファンピシン |
本剤の血中濃度が低下し、作用が減弱するおそれがある。 |
リファンピシンのCYP3A4誘導作用により、本剤の代謝が誘導され、血中濃度が低下する可能性がある。 |
アパルタミド |
本剤の血中濃度が低下し、作用が減弱するおそれがある。 |
アパルタミドのCYP2C19誘導作用により、本剤の代謝が誘導され、血中濃度が低下する可能性がある。 |
シナカルセト エボカルセト |
これら薬剤の血中濃度に影響を与えるおそれがある。 |
血漿蛋白結合率が高いことによる。 |
無水カフェイン |
本剤の血中濃度が減少することがある。 |
不明 |
ジアゼパム(Diazepam)
7-Chloro-1-methyl-5-phenyl-1,3-dihydro-2H-1,4-benzodiazepin-2-one
C16H13ClN2O
284.74
白色~淡黄色の結晶性の粉末で、においはなく、味は僅かに苦い。アセトンに溶けやすく、無水酢酸又はエタノール(95)にやや溶けやすく、ジエチルエーテルにやや溶けにくく、エタノール(99.5)に溶けにくく、水にほとんど溶けない。
130~134℃
東和薬品株式会社 学術部DIセンター
〒570-0081 大阪府守口市日吉町2丁目5番15号
0120-108-932 FAX 06-7177-7379
本剤は厚生労働省告示第97号(平成20年3月19日付)に基づき、投薬量は1回90日分を限度とされています。
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大阪府門真市新橋町2番11号